スマートな海外語学留学

著者のK・Cさんは、核の研究家の間の言葉は、先にあげたようなtechno-strategic(技術戦略的)なものだけでなく、男性がほとんどの世界だからphallicimagery(男根の比喰表現)なものが多いことを指摘する。

「ミサイルを持つ」という意味でtopatamissile(直訳すれば「ミサイルをなでる」だが、patには性的なニュアンスが込められることがある)という表現が頻繁に使われることをl例にあげている。このイメージづくりは、男性の性的な力と軍拡競争とを、大変真剣な形で結びつけて表現しようとしたものと解することができる。
だが同時に、軍事問題専門家の真剣さを小さくみせかけ、恐ろしい結果を否定しようとするやり方だと解することもできる。もうひとつは、この世界での専門用語が意外にも人の生活、家庭に身近な言葉から取られていることだという。
ひとつのミサイルに多くの弾頭があり、それぞれが個別の目標に誘導できるミサイルをMIRV(multipleindependently-targetedreentryvehicle個別誘導多弾頭ミサイル)というが、その弾頭が着弾する際につくられる一定のパターンはfootprint(足跡)と呼ばれ、reentryvehicle(大気圏に再突入し地上に回収されるミサイルの部分、つまり弾頭)は、略してRVと書かれるが、RVという表し方はrecreationalvehicle(レクリエーション用車両)のような感じではないか。多くのミサイルを発射できるトライデント型潜水艦で、多数のミサイルが並んで収納されているところはサイロ(siloこれももとは穀物貯蔵用施設)と呼ばれるが、専門家はtheChristmastreefarm(クリスマス・ツリー畑)と呼ぶのだそうだ。
長くいて話をすればするほど、私は核戦争がこわくなくなったと彼女が感想を述べているのが印象的だった。Ｃ大統領の下でCIA(米国中央情報局)長官まで務めたS提督は、米ソ冷戦下で西側の同盟国軍を指揮する立場にあった時、核大国の不必要なまでの核兵器保有がいかに世界平和を脅かしているかを痛感し、核軍縮を徹底的に進めるべきだとして、1997年に (核の「魔法の精」を閉じ込める、世界の安全保障へのアメリカの挑戦)という著書を世に問うた。
残念ながらこの本は、冷戦構造が崩壊して何年もたち、世界の関心が核拡散や核軍縮から離れていってしまったため大きなインパクトは与えなかったようだ。しかしここには、攻撃目標を求めて自然増殖していくような形で核兵器が増え続けた実体が明らかにされている。
たとえば同提督が地中海東部で海軍特別機動艦隊を指揮していた時、自分の指揮下の爆撃機が核戦争勃発の際には、地図にも載っていないブルガリアの名もない橋までも核兵器で攻撃する任務を負っていることを知り、衝撃をうけたことなどが明らかにされている。ところで、こうした核攻撃の潜在目標は何万ページという分厚い文書にまとめられ、新しい大統領がホワイトハウス入りを果たすと、まずこの文書が机の上に置かれることになる。

ワシントンで議会や行政府の動きを追っかけている週刊誌Ｎには数年前、次のような記事が掲載されていた。Ｂ大統領が昨年、ホワイトハウスの大統領執務室に入った後、最初に大統領の机に持ち込まれた書類には、ソ連との核戦争時の詳細な計画書であるSIOP、サイオプと発音するーの最新版があった。
年々だされる政府の文書中、最も恐ろしい内容をもつSIOPは、最も人目につかない文書のひとつでもある。直訳すれば「単一統合作戦計画」というところだろうか。
何の変哲もない名のSIOPだが、その実質的内容は米国の核戦力の目標を具体的に網羅した肌寒くなる極秘文書で、長らくその存在さえも明らかにされていなかった。私がこの言葉を初めて知ったのは故Ｅ教授が1981年5月18日のＭ新聞で「核兵器を積んだ航空母艦と巡洋艦が日本に寄港しており、日本政府は寄港や領海通過の事実を率直に認めるべきだ」と発言して日本中を大騒ぎのなかに巻き込んだ時のことだった。
ベトナム秘密文書をＮ紙などに暴露した元国防総省のＤ博士が、このライシャワ一発言後、ワシントンのナショナル・プレスクラブに姿を現し、1959年末から1961年にかけて、核兵器を積んだLSTが岩国沖に停泊していた事実を突き止めていると発表して、Ｒ教授の発言が正しいことを裏づけようとしたのだった。この時、Ｅ博士は10年以上も前に作成していた20ページのメモを発表したが、そのなかに次の一節があった。
太平洋での任務中、日本での多くの基地が全面核戦争の際にはミサイル発射の基地とされ、アメリカ太平洋軍司令官のGEOPC全面戦争作戦計画の実行の対象となっている、という事実があることに私は気づくようになったのだ。この文中の最後にあるGEOPとはSIOPの前身で、各方面の司令官が持っていた核作戦計画である。
これがのち米国全体の計画となるわけだ。その詳しい内容はもちろんわからないが、安全保障問題を専門とする季刊誌lnternationalSecurity(1987年夏号)のＨ大学行政学部のＳの論文によると、1961年秋、Ｋ大統領が1962会計年度のSIOPの説明をうけた時、レムニッツアー統合参謀本部議長が、ソ連・中国圏を対象とした8万の潜在的な核攻撃目標から最終的に3729の目標に絞り、さらに1060の核弾頭投下希望地点(DGZdesiredgroundzero)を選定していたことを明らかにしている。
groundzeroはいうまでもなく核の爆心地のことである。 1970年代のSALT(StrategicArmsLimitationTalks戦略兵器制限交渉)に始まった核軍縮は1980年代からSTART(StrategicArmsReductionTalks戦略兵器削減交渉)になり、ソ連崩壊の後もロシアを中心とした旧ソ連との話し合いが続けられている。
1991年7月22日のＩ紙は米国の対旧ソ連攻撃目標がl万から7000に減らされたとのワシントン・Ｐ電を転載していたが、核あるかぎりSIOPも存在し続けるはずだ。Ｓ提督は核攻撃の潜在目標についてはだれもコントロールできないような状況であったので、冷戦末期にはそれは1万2000にまで達していたと述べている。
核拡散防止条約(NuclearNonproliferationTreatyNPT)はすったもんだ。その末、1995年に無期限延長が決まったが、核を持つ国は持ち続けることができ、そうでない国は保有が禁じられるという条約であるかぎり、核保有国の核軍縮への責任は大きいはずである。

T提督がいうように、核大国が大幅に核兵器削減を自主的に行い、SIOPを破棄することが必要になるだろう。「地球の最後の時がやってくる」という恐ろしい予言をして、多くの信者を集める宗教は昔からあったが、最近では日本でも外国でもこうしたグループが反社会行動にでて問題になる事件が目立っている。
「地球最後の日」がdoomsdayで、宗教的なグループのいう最後の日が本当にくるのかどうかは、そのことを信じるかどうかにかかっている。

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